40代、50代は『人生100年時代』において、まだ折り返し地点。
サラリーマンの人生において、同じ企業で定年まで勤めても、それ以降の仕事が必要な時代です。
また、介護を受ける側の方も年々増加しており、それを介護する専門の職員も不足している状況です。
今回は、40代、50代の男性が適していると思われる介護職に関しての情報を発信します。
40代、50代が介護職に向いている理由
介護する方の世代や性別は関係なく、ご高齢の方が多いと思います。
ここでは、男性の40代・50代がなぜ介護職に適しているかの説明をします。
早めに情報を得て、早めに動くことは、将来に向けて損はありません。
自身の親の世代を介護する
40代・50代は自身の親の世代が介護を受ける立場になられていることも多いと思います。
20代・30代でも素晴らしく使命感を持って働かれていることも事実です。
しかし、介護を受ける側は孫世代よりも子世代のほうが、コミュニケーションを取りやすいと考えます。
介護を受ける側の方が現役でバリバリ働いていた世代の話など共通点も多く、そのような方との会話を望まれている方も多いです。
また、介護の仕事を通じて、ご自身の親の介護を考える機会を得ることができ、非常に有意義な仕事を考えます。
力仕事も多い
介護職員はけっこう力仕事が多いです。
施設における介護職員は、入所者が日常生活を送る上で障害や病気、筋力低下等により自分ではできない部分を援助すること。朝は着替え、洗顔、排泄の介助から始まり、食事、服薬などを介助。日中は、ちぎり絵や書道などの趣味活動・手作業や、転倒予防体操などの運動メニュー指導や見守り等、入浴の介助も行います。
特に、着替えや排せつ、入浴はかなり力が必要な介助になります。
40代・50代の男性職員がいれば、非常に心強いと思います。
仕事を通じて将来の自身の介護を考える機会になる
介護する側もいずれは、『介護を受ける側』になる可能性は高いです。
介護経験があれば、介護を受ける側になった際にどのようにすれば、スムーズに介助を受けられるかわかりますし、さまざまなネットワークによって、自身がどのような施設やサービスを受けることが良いか判断しやすくなります。
将来の楽しい生活を送るためにも、良い機会になると思います。
働き方が複数ある
介護職員は働き方が複数あります。
- 特別養護老人ホーム（介護老人福祉施設）
- 介護老人保健施設
- 有料老人ホーム
- 認知症グループホーム（認知症対応型共同生活介護）
- デイサービス（通所介護）
- デイケア（通所リハビリテーション）
- 小規模多機能施設（小規模多機能型居宅介護）
そのほかにも、
- 訪問介護事業所
などがあり、様々な介護を必要とされる方が様々なサービスを受ける体制をとっています。
これらの中で、ご自身が良いと思う就業ができます。
上位資格も取得可能
仕事内容によっては資格を必要とする場合もあります。そのため、ある程度の介護知識や技術を持っていることで、就職する際に有利に働くことは間違いありません。
ここで介護職における主要資格について確認しておきましょう。
介護職員初任者研修
もし介護に関連する資格を所有していなかった場合、まず取得するべきなのが「介護職員初任者研修」です。介護に関する基礎的な技術と知識を身に着けていることを証明できる入門資格と考えてよいでしょう。
以前は「ホームヘルパー2級」という名称でしたが、2013年4月の制度変更に伴い名称も変更されました。
受講資格はとくに設けられておらず、合計130時間のカリキュラムを修めたのち、試験に合格することで認定されます。130時間のカリキュラムのうち、実技講習の割合は実に90時間を占めており、実践に沿った講習だということがわかります。
研修はさまざまな団体で実施されており、都道府県によっては通信講座などでも受講することも可能。しかし自宅で受講できるのは座学のみです。実技に関しては通学講座（スクーリング）を受ける必要があるので注意しましょう。
介護職員実務者研修は、先ほど説明した介護職員初任者研修の上位にあたるものです。より実践的な内容を通して、介護の知識と技術をより深いレベルで身に着けることができます。
また、国家資格である介護福祉士の受験資格には、介護職員実務者研修の修了も条件として含まれているので、さらなるステップアップを考えている方は積極的に狙っていきたい資格です。
介護職員初任者研修の上位資格であり、必要受講時間は合計450時間あります。しかし、介護職員初任者研修など保有している資格によっては免除されるカリキュラムもあるので、受講前にしっかりと確認しておきましょう
また、40代・50代の強みとして、前職でのマネジメントの経験があれば、そのスキルを活用して、介護職のマネジメント層へのステップアップの可能性を考えられるので、今までの経験が無駄になることはありません。
介護職員の不足しています。
現在、介護職に従事する職員が不足している状況です。
厚生労働省も事業者も介護職員の増加に向けて取り組みをしております。
介護人材の不足と厚生労働省の取り組み
厚生労働省は現在190万人いる介護人材に対して
2020年度時点で26万人の不足（需要は216万人）
2025年度時点で55万人の不足（需要245万人）
と発表しています。
それらに対し、
- 介護に関する入門的研修について
- 人材育成等に取り組む介護事業者の認証評価制度について
- 介護の仕事の魅力発信などによる普及啓発に向けた取組
- 小・中・高校生等若者向けの介護・福祉のしごとの普及啓発に係るパンフレット等について
- 介護のしごと魅力発信等事業
- 介護人材確保地域戦略会議
などを取り組んでいます。（参照ページは下記のとおり）
介護事業者の取り組み
介護事業者も 「介護職員初任者研修」 の受講費用の実質無料化や低廉な価格での取得を目指し、介護職員の増加に取り組んでいます。
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